戦略経営者掲載コラム 2014年9月

ホームページを通してスポーツの大切さを世界に発信

東京都を中心に幼稚園・保育園への体育講師派遣、スポーツ教室やイベント企画を行っている「さわだスポーツクラブ」。創業者の澤田幸男氏は、幼児体育のあり方を研究、実践する草分け的存在である。今回は、澤田幸男氏、副社長の澤田康徳氏、北島会計事務所の小笠亮一氏に話を聞いた。

心と体を育むスポーツ

――幼児体育に注目された理由を教えてください。

澤田幸男社長（以下幸男）　心と体を育てるのは運動・スポーツです。特に３歳から８歳までは脳や神経系がほぼ大人に近づく最も大事な時期。この時期に、スポーツを通じて色んな人と関わって一つでも多くのことを経験することがその後の人生に大きな影響を与えると信じています。昔は四季折々の遊びがありました。私も、十人位で色々な遊びをする中で、年上の子にルールを教わったり、時には喧嘩をして止められたり、遊びを通じて約束事や人との関わり方を学んだものです。しかし現在では、子供たちが体を動かして遊ぶこと自体が少なくなっています。運動、スポーツをすることの楽しさを知ってもらいたい、子供たちが生き生きとした表情で、目を輝かせて体を動かす場を与えたい。それが、さわだスポーツクラブの原点です。

――指導する際に心がけていることは？

幸男まずはスポーツを楽しいと思ってもらうことです。そうすれば意欲を持って積極的に取り組むようになります。また、子どもたちが自分で考えることを重視しています。例えばサッカーでは、最初から指示は出さず、どうすれば勝てるのかを皆で考えさせます。プレーをする中で我慢ができたり、他の子と力を合わせて目標を達成できるようになってもらいたい。スポーツを通じてたくましい心と体を育んで欲しいと願っています。短期的な成果は見えにくいかもしれません。でも、幼稚園の保護者の方から子供が体操の時間を一番楽しみにしているとか、創業当時に参加していた子から、ここでの経験が今すごく役立っているなど聞くと、やはり間違っていなかったと嬉しくなりますね。

――「ＡＢＣプログラム」とはどのようなものですか。

幸男　子供の脳と運動のメカニズムに着目して、身体機能を存分に引き出すよう工夫したオリジナルの運動プログラムです。大学の先生方と共同で、運動が脳に与える影響を分析し、開発しました。創業４０年目の大作です。脳に良い運動がバランスよく組み込まれていて、子供たちが楽しみながら続けられるよう設計されています。まずは、体育講師を派遣している東京を中心とした首都圏の幼稚園・保育園で実践し、いずれは全国に広めていきたいと考えています。

ＨＰが情報発信の核

――ホームページ（以下ＨＰ）を導入された理由を教えてください。

幸男　パソコンが学校へ普及し始めた約２０年前、今後はネット上での情報発信が重要になってくると考え、ＨＰを導入しました。私たちが取り組んでいる幼児体育は、実践だけでなく理論も伴っていなければいけません。なぜ運動・スポーツが必要なのか、それが子供にどのような影響を与えるのか、親御さんや教育に関わる人たちに理解してもらう必要があります。その伝達手段として今やホームページは非常に重要なツールです。

――ＨＰの反響はいかがですか。

澤田康徳副社長（以下康徳）　会報誌やチラシの配布も行っていますが、一番反応があるのはＨＰです。特に保護者の方から教室に通わせたいとの問い合わせを多くいただいています。今はダンス教室が一番人気ですね。ブログでイベントや合宿の様子もお知らせしているので、合宿中は保護者の方からのアクセスがぐんと増えます。あとは幼稚園や保育園の園長先生からＡＢＣプログラムについての問い合わせも増えてきました。

――今後の展望についてお聞かせください。

康徳　Facebookも利用して、例えば、会社の事業内容をFacebook、子育てなどのお悩み相談をブログでという形で使い分け、コミュニケーションの場としても活用したいと考えています。また、発信する情報の質も高めていきたい。社長だけでなく社員全員が同じ熱意で同じ思いを伝えられる会社じゃなければいけないのと同様、ＨＰでも全てのページで一貫してスポーツの大切さを伝えたい。ＨＰを通じての発信をもっと強化し、世界中に共感していただける仲間が増えていけば、未来の子供たちに良い影響を与えられると信じています。

――中小企業のＨＰ活用についてお聞かせください。

小笠　さわだスポーツクラブ様は長年、自社でＨＰを運用されていましたが、６年前にもっとＨＰに力を入れていきたいとの相談を受け、「ＢＥＳＴホームページ」をご紹介しました。プロに作成を依頼したことで、より信頼感のある、親しみの持てるＨＰになったと思います。ＨＰは見込み客に対して、社長や営業担当者に代わって会社やサービスをアピールしてくれる媒体です。事業内容はもちろん、特徴や強み、思いをきちんと掲載することが、閲覧者に理解・共感してもらい、お客様になってもらう第一歩ではないでしょうか。

この度は取材にご協力いただきまして、ありがとうございました。